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学科 | メディア学科 |
年度 | 2012 |
ゼミ名 | 渡辺 武達 |
タイトル | ソーシャルメディアと企業発展 ~アメリカ企業に学ぶソーシャルメディア活用術~ |
内容 | インターネットが普及し、2006年から「ソーシャルメディア」と呼ばれる新たなコミュニケーションのプラットフォームが誕生した。日本では、企業がこのソーシャルメディアを利用する例がポツポツと出てきたものの、まだソーシャルメディアを有効活用しきれていないのが現状である。そこで、日本の企業のソーシャルメディア利用を促進するため、企業の成功例が少ない理由を探りつつ、ソーシャルメディアを有効活用する方法をテーマとした。まず、ソーシャルメディアの普及と利用の具合をアジア、アメリカ、日本で比べ現状を把握し、ソーシャルメデイアの普及が先行しているアメリカでの企業の成功例を本・また現地での講演を元に情報を集めた。それらを元に成功している企業がどういった目的で、どのようにソーシャルメディアを利用しているのかを分析した。その際、日本とアメリカのソーシャルメディアの活用の仕方の違い、コミュニケーションの違いにも注目した。 日本とアメリカの企業ではソーシャルメディアの利用の目的が大きく異なっていた。日本では企業が目先の利益に繋がる「販促目的」を最大の目的としてソーシャルメディアを利用しようとしているが、アメリカの企業は長期的な利益に繋がる「企業のブランディング」や「顧客との関係作り」に力を入れている。日本の企業はまずそこの意識改革が必要であると感じた。また、アメリカ企業のソーシャルメディアの活用を導入する際に、欧米とは違う形で普及・発展をしてきた日本のネット文化の特性を理解し、独自の工夫や方法を模索していくことが必要である。 |
講評 | 筆者はインターネットとりわけソーシャルメディアがネット上のサービスとしてますます多様化し、それによってグローバルに展開する企業と消費者の関係も大きく変化しているという認識で、もはや、従来通りのマスマーケティングや広報活動は通用せず、一人一人の顧客に対するきめ細やかな商品やサービスが必要となったと主張する。しかしその動きに日本企業がついていけていない状況を米国などと比較し、いかにソーシャルメディアを有効的に活用していけるかが企業の命運をきめるという論を展開する。たしかに消費財の生産方面ではその方向での動きに急な面があるが社会全体としてはソーシャルメディアだけで動いているわけではないという留保が必要だが、さまざまな資料を駆使した主張は刺激的である。 |
キーワード1 | 企業 |
キーワード2 | 消費者 |
キーワード3 | ソーシャルメディア |
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