| 詳細 | |
|---|---|
| 学科 | メディア学科 |
| 年度 | 2008 |
| ゼミ名 | 浅野 健一 |
| タイトル | 沖縄少女強かん事件報道から見る日米地位協定 ～沖縄と本土のメディア比較～ |
| 内容 | 2008年2月10日に沖縄で起こった、少女暴行事件について事件の概要を調べるとともに、事件に関する新聞社の見解の違いを沖縄県内外の新聞記事の社説や雑誌を中心に調べ、事件報道を考察する。 さらに、事件に関する知識に加え、日米地位協定に関する知識を深め、県内外の報道の違いを社説を通して調べることで、現在の地位協定に関する見解の違いを明らかにした上で、その問題を指摘する。 日米地位協定を含む基地問題は、沖縄だけではなく、日米両国が考えなくては解決できない。地位協定の改定案が野党3党によって調印されたが、地位協定の問題を、全国規模で考えなくてはならない問題として、矛先をシフトせねば、今回の改定案もあまり意味がない。今後メディアが沖縄をどう伝えていくのか、また、平和をどう伝えていくべきなのかを考察し論証する。 また、ジャーナリズムの根本である、「常に市民の立場に立ち、真実を報道する」という姿勢を改めて考え、ジャーナリズムそのものの在り方についても考えたい。 |
| 講評 | 浅野ゼミでは９人が卒業論文を完成させたが、いずれも力作であった。沖縄の米軍基地問題とメディアを取り上げた論文が二つあり、９・１１事件とハリウッド映画の関係を論じた学生もいる。また、首相の靖国神社参拝問題がポスト小泉の時代においてメディアから消えたことを問題にした論文もある。環境問題におけるマスメディアの二面性を「公害」をキーワードに論じたり、ＪＲ脱線事故の刑事責任を報道が取り上げないことを追及したりした研究もある。いずれも、報道の自由は何のためにあるかを探り、ジャーナリズムが日本では近年ほとんど機能していないことを実証したレベルの高い成果である。 |
| キーワード１ | メディア学 |
| キーワード２ | 沖縄少女強かん事件 |
| キーワード３ | 日米地位協定 |
| キーワード４ | 新聞比較 |
| キーワード５ | |
| 戻 る | |